自治体では、可燃ごみや不燃ごみなどのさまざまなものを回収し、適正に処理しています。

多くの場合、自治体に処分を依頼すれば安心で、費用もあまりかかりません。

しかし、自治体があらゆるものを回収・処理できるわけではありません。

特に危険物は自治体での回収が難しく、捨てられなくて困ってしまうケースがあります。

この記事では、自治体で回収してもらえない危険物の種類と、それらの適切な処分方法を紹介します。

自治体で回収してもらえない危険物の種類と特徴

自治体で回収してもらえない危険物には、以下のような特徴があります。

・引火の可能性があるもの
・発火するおそれがあるもの
・爆発するリスクがあるもの
・有害性や感染性が懸念されるもの

自治体の処理施設では、これらの危険物を安全に処分できない場合、回収に応じられないと判断されています。

回収してもらえない危険物の種類は自治体によって異なる場合がありますが、引火や爆発などの危険性が懸念されるものは、一般的に専門業者に処理を委託しているのが現状です。

自治体で回収してもらえない危険物の例

自治体で回収してもらえない危険物の例として、以下のようなものがあります。

・灯油
・ガソリン
・廃油（食用油以外）
・車やバイクなどのバッテリー
・花火
・マッチ
・ライター
・消火器
・ガスボンベ（カセット式を除く）
・薬品類
・医療系廃棄物
・塗料
・「混ぜるな危険」の表示がある洗剤など

燃料やバッテリーなどのエネルギー源、着火時に使用する道具は、引火性や発火性があるため危険とされています。

また、高圧ガスが含まれているボンベやスプレー缶は、爆発する可能性があるため自治体での回収が難しい場合があります。

塗料や「混ぜるな危険」の表示がある洗剤には、人体に有害な物質が含まれていたり、有害物質が発生するリスクがあったりするため一般的に自治体では回収していません。

自治体で回収してもらえない危険物の処分方法

自治体で回収してもらえない危険物を捨てる際には、自分で適切な処理を行うか、専門業者に処分を依頼する必要があります。

危険物の種類によって処分方法が異なるため、ここでは個々の危険物の捨て方をまとめました。

灯油やガソリンなど

灯油やガソリンなどの燃料は、ガソリンスタンドなどの購入店や販売店に持ち込めば、回収に対応してくれる場合があります。

灯油販売の専門店でも引き取りに応じている場合がありますが、対応してくれないこともあるので事前に電話などで確認してから持ち込むようにしましょう。

バッテリー

車やバイクなどのバッテリーは、購入店に相談すれば回収してもらえることがあります。

新しいバッテリーを購入する際であれば、合わせて古いバッテリーの回収を依頼できる場合もあります。

保管していたバッテリーを処分する際には、購入した店舗に問い合わせて対応を相談しましょう。

花火やマッチなど

花火やマッチなどの発火物は、そのままでは自治体で回収できませんが、使用済みにすれば可燃ごみとして処分できます。

少量であれば使い切って燃やし、燃え殻を可燃ごみとして出しましょう。

大量にある場合は、安全面を考慮して他の処分方法を検討することをおすすめします。

消火器やガスボンベ

消火器やガスボンベなどの高圧ガスを含む危険物は、販売店や販売代理店で回収している場合があります。

また、消火器については、日本消火器工業会の消火器リサイクル推進センターが中心となって、種類ごとの回収方法を公表しています。

消火器の種類によって捨て方が異なるため、確認してから販売店に相談するのがよいでしょう。

薬品類

薬品類は、販売店や購入店に相談すれば回収してもらえる場合があります。

毒物や劇薬などの場合には、処理業者を紹介されることもありますが、品目ごとに適正処分の対応を受けられます。

医療系廃棄物

在宅医療で発生した医療系廃棄物の処分方法は、医療機関や主治医、薬局に指示を仰ぐのが基本です。

特に指示を受けていない場合には、添付文書や取扱説明書に廃棄方法の記載があるか確認しましょう。

可燃ごみや不燃ごみとして捨てられる場合もあるので、わからないときには主治医に相談することが重要です。

塗料

ペンキなどの塗料は、紙に染み込ませたり、薬品で固めたりすれば、可燃ごみとして捨てられます。

液体のままでは自治体で回収してもらえない危険物ですが、使い切るか適切に処理すれば簡単に捨てられます。

「混ぜるな危険」の表示がある洗剤など

塩素系漂白剤などの「混ぜるな危険」の表示がある液体は、少量ずつ薄めて水道に流せます。

もともと食器や衣類、トイレやバスなどの洗浄に使用する目的で製造されているため、十分に薄めて捨てれば問題ありません。

まとめ

自治体で回収してもらえない危険物は、品目ごとに正しい処分方法を守る必要があります。

一般的な家庭ごみのように、簡単にまとめて捨てられるわけではないため注意が必要です。

危険物の中には、自分で適正な処理を行えば自治体にごみとして出せるものもありますが、処理に危険が伴う場合があります。

安全かつ簡単に危険物を処分するには、不用品回収業者を活用するのがおすすめです。

危険物の捨て方で困ったときには、気軽に不用品回収業者に相談してみるとよいでしょう。

「ジャンボコアラ」ではリユースリサイクルを目的とした回収をしています。

基本的にご依頼主様から処分費用は頂いておらず運搬作業費、梱包分別費用として代金をいただいております。

自治体で処分できないものでお困りであれば、いつでもお気軽にお問い合わせください。