モバイルバッテリーの処分には要注意！安全な処分方法や注意点
モバイルバッテリーは、一般ゴミとして捨てることができません。
処分方法を間違えると火災の危険性があるため、慎重にしなくてはなりません。
本記事では、モバイルバッテリーの適切な処分方法について解説します。
モバイルバッテリーを一般ゴミで捨ててはいけない理由
モバイルバッテリーに使用されているリチウムイオン電池は、強い衝撃や圧力を受けると発火や爆発の恐れがあります。
実際に、リチウムイオン電池による火災は増加しており、その多くが不適切な処分方法によるものです。
ごみ収集車の中でバッテリーが押しつぶされてショートを起こし、車両火災が発生する事故も起きています。
また、モバイルバッテリーは「資源有効利用促進法」により、メーカーや販売店による回収とリサイクルが義務付けられています。
資源有効利用促進法では、使用済みの充電式電池を適切にリサイクルすることで、レアメタルなどの貴重な資源を回収し、環境負荷を減らすことを目的としています。
つまり、モバイルバッテリーを一般ゴミとして処分することは法的にも問題があるだけでなく、貴重な資源を無駄にすることにもなるのです。
モバイルバッテリーの処分方法
モバイルバッテリーを処分しようと思ったとき、主な処分方法として以下の4つがあります。
家電量販店での回収サービス
モバイルバッテリーは、家電量販店の回収サービスで処分できます。
ヨドバシカメラ、ビックカメラ、ヤマダ電機、ケーズデンキ、エディオン、ジョーシンなど多くの大手家電量販店で対応しています。
その他、地域密着型の中小家電店、一部のホームセンターやスーパーマーケットの家電売り場に回収ボックスが設置されている場合もあります。
ただし、小型充電式電池のリサイクル団体である「JBRC」の会員企業が製造したモバイルバッテリーでなければなりません。
回収ボックスに投入する際は、モバイルバッテリーの端子部分をビニールテープなどで覆い、絶縁処理を行うことが推奨されています。
自治体での回収サービス
モバイルバッテリーは自治体によって回収ボックスが用意されていたり、訪問回収してくれることがあります。
扱いは各自治体で異なるため、必ずお住まいの自治体のルールを確認してください。
自治体の回収は地域住民が原則無料で利用できる仕組みですが、対象品目や持ち込み方法には細かい指定があることが多いです。
携帯キャリアショップでの回収サービス
大手携帯電話キャリアでもモバイルバッテリーの回収を実施しています。
ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルなどの携帯ショップでは、携帯電話本体の回収と同様にモバイル・リサイクル・ネットワーク（MRN）環境保護の一環として回収対象としています。
ただし、店舗によって対応が異なることがあるため、持ち込みの前に連絡しておくことをおすすめします。
携帯ショップでは、モバイルバッテリーと一緒に不要になった充電ケーブルやACアダプターも回収してもらえることが多く、スマートフォン関連のアクセサリーをまとめて処分したい場合に便利です。
契約者である必要はなく、誰でも利用できるサービスとなっています。
不用品回収業者へ依頼
不用品回収業者ではモバイルバッテリーを引き取ってくれます。
ただし、モバイルバッテリー単品では費用が割高になってしまうため、他にも大量の不用品がある場合に適した選択肢といえます。
製造メーカーの制限もなく、どのメーカーのモバイルバッテリーでも回収してもらえる点も不用品回収業者のメリットです。
まとめ
モバイルバッテリーの処分方法について解説しました。
自治体のごみ回収に安易に出してしまうと、発火や爆発による事故につながる危険があるため、必ずルールに従って処分しなければなりません。
正しく処分すれば、貴重な資源のリサイクルにも貢献できます。
「ジャンボコアラ」では、リユース・リサイクルを目的とした回収を行っています。
基本的にご依頼主様には処分費用をいただいておらず、運搬作業費や梱包分別費用として代金をいただく形式です。
モバイルバッテリーの処分をご検討中の方は、どうぞお気軽にご相談ください。
